進学実績向上のための４つの条件（４）

ポイント①：項目設計

　アンケート結果が出た後、それを誰がどのように受け止め、次にどのようなアクションを取るかということも非常に重要である。現状では、多くの学校がその重要性を認識しながらも、どうすれば良いかわからず苦心しているのではないか。

　現場の教員という立場では、まず自分自身の評価を確認して改善点を把握するだろう。しかし、すべての問題を個人の力で解決できるわけではない。授業の難易度を適正化するには、教科として使用している教材を見直す必要があるかもしれない。あるいは、学校として習熟度別授業などの仕組みの見直しを検討しなければならないかもしれない。このように、個々の課題に加えて、教科単位・学校全体での検討事項も同時に意識し、学校全体での改善活動へ発展させる必要がある。

　そうした論点を整理し対応することも含め、管理職にはマネジメントが求められる。個々の先生の“良し悪し”を評価するということではない。学校の目指す理想とのギャップが大きい教員や、定められた軸から外れている教員がいる場合には、しっかりとしたフォローが必要となる。管理職が育成責任を自覚し、現場の先生方と共に悩みながら改善策を考えて支援しなければ、授業力向上を実現することはできないだろう。

ポイント②：結果の受け止め方

　アンケート結果が出た後、それを誰がどのように受け止め、次にどのようなアクションを取るかということも非常に重要である。現状では、多くの学校がその重要性を認識しながらも、どうすれば良いかわからず苦心しているのではないか。

　現場の教員という立場では、まず自分自身の評価を確認して改善点を把握するだろう。しかし、すべての問題を個人の力で解決できるわけではない。授業の難易度を適正化するには、教科として使用している教材を見直す必要があるかもしれない。あるいは、学校として習熟度別授業などの仕組みの見直しを検討しなければならないかもしれない。このように、個々の課題に加えて、教科単位・学校全体での検討事項も同時に意識し、学校全体での改善活動へ発展させる必要がある。

　そうした論点を整理し対応することも含め、管理職にはマネジメントが求められる。個々の先生の“良し悪し”を評価するということではない。学校の目指す理想とのギャップが大きい教員や、定められた軸から外れている教員がいる場合には、しっかりとしたフォローが必要となる。管理職が育成責任を自覚し、現場の先生方と共に悩みながら改善策を考えて支援しなければ、授業力向上を実現することはできないだろう。

ポイント③：継続意識

　前述の通り、あくまでも「個々の先生方が項目の内容、即ち学校としての理想や軸を意識し、それによって日々の授業がより良い方向に変わっていくことが最終的な目的である」ということを考えると、一度アンケートを実施して課題を認識するだけでは不十分である。次年度の各教科目標を考える際にも、アンケート項目を意識するなど、継続的に授業力向上を図れるような仕組みを作ると良いだろう。

1. プロジェクトの概要

　取り組みは大きく3つの段階に分かれている。

　まず、ステップ1として、全教員を巻き込んだワークショップで授業の「軸」作りを行った。学校として生徒にどのような力を身につけてほしいのか、そのためにどのような授業を目指すのか。その具体的な要素について議論し、「生徒が論理的な思考をする場面がある授業」「常に新しい知識や技術が取り入れられた授業」「先生と生徒がやりとりをしながら行う授業」など、学校として重視する15項目を決め、課題の把握や施策の立案を行った。

　この際、教科主任・管理職を中心としたリーダーだけで、先にプレワークショップを実施した。（図4－②）そこでまず学校としての考え方・方針を浸透させると同時に、個がばらばらに取り組むことでは実現できない「授業力向上」のあり方についても理解してもらった。そして数日後に行ったメインプログラムでは、リーダー達が中心となって一般の先生方を巻き込んでいただく形をとり、今回のテーマが全員にとっての“自分ごと”となるようにプログラムを進めた。

　ステップ２として次に実施したのは授業アンケート・授業観察そして自己評価である。通常であれば、「板書の見やすさ」「声の大きさ、話し方」といった授業スキルに重点を置いた項目が多いと思われるが、今回は、ワークショップで決定した15項目を、そのままアンケート項目・観察項目として採用した。授業アンケートは生徒に回答してもらい、集計分析を実施。授業観察は、管理職・教科主任が中心となって実施し、被観察者には自己評価を記入してもらった。

　それらの結果を管理職に報告するだけではなく、再び全教員が集まって共有するのがステップ３である。管理職からは、アンケート・観察の結果をふまえて練った次年度の方針を全教員に発信。ステップ１で教科として考えた各項目についての「実現度」と、アンケート結果のギャップを認識した上で、何をどのように解決しなければならないか考えると同時に、次年度の重点項目や達成目標を、教科別にじっくりと議論した。

2. 解説

　A校の事例を前述のポイントに照らし、私たちの考える良かった点を以下にいくつか挙げてみたい。

　ステップ１では、教科に関係なく「学校として目指す授業の姿」を定め、「それを自分の教科で実現するためには？」と落とし込んで考えるという順番が重要だ。 「数学だからできない」「英語だから関係ない」ではなく、学校としての考え方・ 方針がすべての教科を貫く15項目として位置づけられることにより、学校が目指す姿を全員で追求することができる。

　先生方の感想を振り返ると、授業の質という本質的な問題についてじっくり議論する機会は、忙しい日常の中ではなかなかないため、ワークショップの場そのものにも価値を感じたという意見が多く聞かれた。また、全教科が同時に議論を進め、お互いに発表し合ったため、「他教科の問題意識や取り組み内容がわかってよかった」という声も多くあった。詳細は、以下にまとめるアンケート集計結果をご参照いただければと思う。

　ステップ２において重要なことは、ステップ1との連続性である。ワークショップで全員の共通認識の下に決まった項目を用いて実際の授業を検証することにより、話し合いの内容が実際に活かされることになる。評価・観察項目に学校の価値観が反映されているため、その項目内容を意識することで、個々のベクトルと学校の方針とが自然にそろうことになる。

　ステップ３では、次年度目標を設定するために、という目的意識をもつことが鍵となる。ステップ１におけるワークショップでの議論や自己評価結果を加味して考えることで「教科としてできていると思っていたが、生徒の評価は低かった」「自分達が意図していることが、生徒には上手く伝わっていない」といったように、一つの授業を多角的に見ることができ、教科としての対策を議論することができる。ポイント②③として述べたように、前向きに受け止めて次へと繋げるためには、全教員で取り組む場を設けることの意義は大きい。